【2027年度専任】小学校―英語専科
聖心女子学院／不二聖心女子学院／小林聖心女子学院／聖心女子大学／聖心インターナショナルスクール
小学校
専任教諭
掲載開始日
2026/10/09
掲載終了予定日
2026/10/19
【2027年度専任】小学校―英語専科
聖心女子学院は、一人ひとりが神の愛を受けたかけがえのない存在であることを知り、世界の一員としての連帯感と使命感を持って、より良い社会を築くことに貢献する賢明な女性の育成をめざします。
募集要項
| 募集職種 | 教員 |
|---|---|
| 募集教科 | 小学校 |
| 募集人数 | 若干名 |
| 着任時期 | 2027年04月 |
| 雇用形態 | 専任教諭 |
| 試用期間 | 有り |
| 試用期間に関する補足事項 | 採用日から６ヶ月間は試用期間とする |
| 業務内容 | 小学校英語専科教員としての教科指導、児童指導、その他諸活動の指導および各種分掌での業務 |
| 業務内容変更範囲 | 原則として変更なし |
| 応募資格 | １．心身ともに健康で、中学校または高等学校教諭 英語の教育職員免許状を有する方、または2027年4月1日までに取得見込みの方。 また、小学校教諭の教育職員免許状も保有していることが望ましい。 ２．学校教育法第9条の欠格条項に該当しない方 |
| 勤務地 | 兵庫県 |
| 勤務地詳細 | 〒665-0073 兵庫県宝塚市塔の町3-113 小林聖心女子学院 |
| 勤務地変更範囲 | 原則として変更なし |
| 受動喫煙防止の為の取組 | 有り |
| 受動喫煙防止対策 | 敷地内禁煙 |
| 基本給 | 260000円 ～ 260000円 |
| 賃金形態 | 月給制 |
| 月額/月給 | 310000円 ～ 310000円 |
| 固定残業代の有無 | 有り |
| 固定残業代 | 8時間分 13000円 ～ 13000円 |
| 給与に関する補足事項 | 本学規程に基づき、経験・年齢を考慮の上、決定 月給に固定残業代を含む |
| 手当 | 義務教育等教員特別手当、扶養手当、住居手当、通勤手当（月額上限有）、期末手当及び勤勉手当（賞与）等 |
| 昇給 | 有り |
| 昇給補足 | 年1回 |
| 賞与 | 有り |
| 賞与補足 | 年2回 |
| 就業時間 | 1年単位の変形労働時間を採用し、1週間の所定労働時間を平均40時間以内とする |
| 時間外労働 | 有り |
| 休憩時間 | 1時間（所定労働時間によっては45分） |
| 休日休暇 | 休日：原則として土曜日、日曜日、祝日、年末年始、その他学院が定める休日 休暇：年次有給休暇、特別有給休暇 |
| 加入保険 | 日本私立学校振興・共済事業団（年金、健康保険）、雇用保険および労災保険 |
| 応募書類 | １．履歴書（写真貼付） ２．（既卒者の場合）職務経歴書 ３．学校法人聖心女子学院への教職員志望動機書（A4横書き、800字以内） ４．教育職員免許状の写しまたは取得見込証明書（旧免許状所持者で更新手続きを行った方は、当該証明書の写しを含む） ＊第1次審査通過の方は、第2次審査時に以下の書類原本を提出していただきます。 ５．卒業証明書または卒業見込証明書 ６．成績証明書（大学院修了者は大学院の成績証明書も含む） ・１～４の書類はPDF形式にして、個別のファイルにしてください。 ファイル名は、“【氏名】ファイル名”としてください。（例：【聖心花子】履歴書） ・１～３は、パソコンで作成してもかまいません。 ＊詳細は、学校法人聖心女子学院WEBページ掲載の募集要項をご確認ください。 https://www.sacred-heart.ac.jp/recruitment-3/ |
| 選考フロー | １．応募フォームよりエントリー【https://forms.gle/RVELbX2Vuzfg7TTy9】 ２．応募書類の提出 ３．第1次審査【書類選考】 ４．第2次審査【筆記試験・模擬授業を含む面接試験】 ５．第3次審査【面接試験】 ＊詳細は、学校法人聖心女子学院WEBページ掲載の募集要項をご確認ください。 https://www.sacred-heart.ac.jp/recruitment-3/ |
| 応募期間 | 2026/10/09 ～ 2026/10/19 |
| お問い合わせ先 | 学校法人 聖心女子学院 採用選考委員会 e-mail： contact-saiyo@sacred-heart.jp 学校法人ホームページ： https://www.sacred-heart.ac.jp/ |
| こども性暴力防止法について | ・本業務へ従事するに当たっては、2026年年12月25日までに施行予定の「学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための措置に関する法律」（令和６年法律第69号。以下「こども性暴力防止法」といいます。）に基づき、特定性犯罪の前科の有無を確認するための犯罪事実確認が必要となります。 ・特定性犯罪の前科がある場合（特定性犯罪事実該当者の場合）は、こども性暴力防止法に基づき、本業務に従事させないこと等の措置を講じる必要があるため、当法人の採用条件の一つとして、特定性犯罪の前科がないことを法令に基づき確認致します。結果によっては採用内定を取り消すことがあります。 |
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