学校法人芝浦工業大学 芝浦工業大学附属中学高等学校
創立年月日 | 1922年4月1日 | 所在地 | 東京都 |
---|---|---|---|
校種 | 中学校/高等学校 |
国語科特別任用教諭(専任登用あり)
本校は理工系教育・言語教育(日本語・英語・プログラミング言語)・体験重視の人間教育という教育方針を実践するユニークな学校です。
近年、中高とも共学化を図り新たな教育体制を築くべく学校改革を進めています。
単に教師になりたい人ではなく、生徒の成長のために情熱を傾けられる人、教師の既成概念を越えて物事にチャレンジする意欲ある方々の応募をお待ちしています。
応募はホームページ<https://www.fzk.shibaura-it.ac.jp/recruit/>から。
エントリーいただいた方に学校説明会(6/21予定)のご案内や学校説明動画を配信します。
近年、中高とも共学化を図り新たな教育体制を築くべく学校改革を進めています。
単に教師になりたい人ではなく、生徒の成長のために情熱を傾けられる人、教師の既成概念を越えて物事にチャレンジする意欲ある方々の応募をお待ちしています。
応募はホームページ<https://www.fzk.shibaura-it.ac.jp/recruit/>から。
エントリーいただいた方に学校説明会(6/21予定)のご案内や学校説明動画を配信します。
- 求人教科タイトル
- 国語科特別任用教諭(専任登用あり)
- 求人教科
- 国語
- 雇用形態
- 専任教諭/常勤講師/常勤講師(専任登用有)
- 生かせる経験・スキル
- 民間企業勤務経験/塾・予備校講師経験/教員経験/マネジメント経験/リーダー経験(主将・代表等)/国際経験(留学・海外赴任等)
- 募集人数
- 1名
- 着任時期
- 2026年4月1日
- 応募資格
-
中学・高校の国語の一種または専修教員免許状取得(見込)者
学校教育法第9条各号の欠格事由に該当しない者
2026年3月31日時点で満30歳以下であることが望ましい
- 応募書類
-
①履歴書(本校ホームページより所定の履歴書用紙をダウンロードし、手書きで記入)
②教員免許状の写し(新卒の方は取得見込み証明書)
③職務経歴書(経験者のみ 書式自由・PC作成可)
※いずれもA4サイズで作成してください
※教員免許状は最終選考時に原本をご持参いただきます
- 応募方法
-
1)本校2026教員採用エントリーフォーム(https://forms.gle/SWSadxGnkWtxmtrn9)に必要事項を入力してください。学校説明動画や採用スケジュール等詳細をご連絡します。
2)提出書類を期日(6/30必着)までに提出(期限間際の場合はご相談ください)
- 応募締切日
- 2025年6月30日
- 選考方法
-
〇書類選考(結果はメールで連絡いたします)
〇1次選考(教科面接、学科試験、事前課題、適性検査)
※選考スケジュールは書類通過者にメールで連絡いたします。
〇2次選考 模擬授業(15~20分程度)
〇3次選考 管理職面接(15~20分程度)
- 応募(お問い合わせ)先
-
〒135-8139 東京都江東区豊洲6-2-7
芝浦工業大学附属中学高等学校 校長補佐・事務長 荻田忠伸
Tel:03-3520-8501
e-mail:fzkjimu@ow.shibaura-it.ac.jp
- 仕事内容
-
・中学校および高等学校生徒に対する担当教科指導および生徒指導
・学校運営に関わる校務
・クラブ活動指導
・探究活動の指導等、学校が指定する教育関連業務
・その他、教員職務全般
- 勤務場所
- 東京都江東区豊洲6-2-7
- 勤務時間
-
年間1920時間の変形労働時間制を採用しています。
例:授業期間中 平日:8時15分~16時15分、土曜日:8時15分~13時
- 休日休暇
-
日曜日、祝祭日、学校法人が定める休暇日ならびに本校指定日など
有給休暇:年11日(初年度)ただし入職時5日付与、6カ月後さらに6日付与
その他:研究日週1日、夏期一斉休暇(10日程度)、年末年始休暇(12日程度)あり
- 給与
-
特任教諭給与規程による
例:経歴3年未満 年収約360万円、経歴3年以上8年未満 年収約400万円、経歴8年以上18年未満 年収約450万円、経歴18年以上 年収約510万円
別途 通勤費支給、休日のイベント等残業代支給、賞与・退職金不支給
参考:専任教諭モデル年収(専任教諭に登用された場合)
25歳独身 約540万円、30歳扶養配偶者有+子1名 約700万円
- 社会保険
- 日本私立学校振興共済事業団(健康保険、厚生年金)、労働災害保険、雇用保険等
- 福利厚生
-
年次有給休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、育児休業、介護休業、看護休暇、育児時間短縮勤務等あり
日本私立学校振興共済事業団の福利厚生事業利用可